個人の「逆張り」 2つの懸念 株買い水準上昇　海外で信用不安

「ソニーを買い増し」「トヨタを買ってみた」。26日、短文投稿サイトのツイッター上でこんな投稿が相次いだ。ソニーグループ株は2020年12月以来、約1年9カ月ぶりの安値をつけ、トヨタ自動車株も半年ぶりの安値に沈んだ。この日、下落が目立った主力株を買ったのが個人投資家だ。

個人は株価が下げれば買い、上がれば売る「逆張り」投資を好む。日経平均株価が600円超下落した12～16日では、個人が現物と先物を合計4237億円を買い越すなど、この傾向が鮮明だった。

個人の懐にも比較的余裕がある。信用取引の買い方の含み損益を示す信用評価損益率は、16日申し込み時点でマイナス10%程度だった。追い証（追加担保の差し入れ義務）発生目安のマイナス20%を大きく上回る。

今年は逆張り投資が奏功していた。3月や6月の株安局面で信用買い残は急増。日経平均が反転すると買い残は減り、利益確定が進んだ。この成功体験が個人の買い意欲の強さの背景だが、「今回は失敗するかもしれない」（松井証券の窪田朋一郎氏）との声がある。

理由の一つが押し目買いの水準が切り上がったことだ。夏前までは日経平均が2万7000円台になると利益確定売りが広がった。ところが夏場に株価がレンジを上抜け2万9000円まで上昇したため、「2万8000円台から買いが入り、その後買い下がっている投資家が多い」（窪田氏）。

より重要なのは、世界的な株安の要因の変化だ。年前半は米国の利上げに伴う割高感の修正がテーマだった。予想PER（株価収益率）など投資指標からみて割高な水準まで買われた成長株を中心に売られた。

現在の株安は「金利急騰による海外企業の信用不安リスクを織り込みつつある」（野村アセットマネジメントの石黒英之氏）。欧米で企業倒産が広がれば、海外で稼ぐ日本企業の収益と株価にも長く悪影響が及ぶ。