https://www.nikkei.com/article/DGKKZO59866560Q2A410C2MM8000/
株式投信への2021年度の純流入額(購入から解約などを除いた値)は、約9兆9000億円と前年度に比べ3倍に増え、08年度のリーマン・ショック以降で最大になった。若年層による積み立て投資など、長期の資産運用の資金が厚みを増している。
日興リサーチセンターが上場投資信託(ETF)を除く株式投信を対象に集計したところ、「長期目線の投資家が増えており、かつてのように株安時に現預金にシフトすることなく流入が続いている」(同センターの藤原崇幸・資産運用研究所副所長)という。
資金流入の多い投信は海外株型だ。21年度は流入額全体の77%を占めた。米アップルなどテック大手に投資するファンドや、米S&P500種株価指数に連動する投信など米国株関連の人気が高い。
株式投信の純資産総額は3月末で86兆6000億円程度と過去最大の水準で推移している。日銀によると21年末時点で家計の金融資産は2023兆円と初めて2000兆円を突破。その一部が投信に向かう流れが年々、強まっている。
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