https://www.nikkei.com/article/DGKKZO76920230S1A021C2TB0000/
高島屋は家具の仮想売り場を構築し、2022年にも連携する取引先を3倍に拡大。
かつて家具は百貨店の主力商品の1つだったが、ニトリなど専業の台頭もあり縮小。
高島屋の家具売り上げは11年度の123億円から20年度は81億円と約3割減り、店舗の売り場も縮小していた。
一方、足元では在宅時間が増える中で上質な家具を求める人が増え、同店の今年9月の洋家具売り上げは前年比約2割増えた。
高島屋は同店で連携先を現在の3社から22年中に10社へ拡大。
利用者数を最大で月30組にする目標だ。
百貨店のデジタル対応では三越伊勢丹ホールディングスも力を入れる。
伊勢丹新宿本店(東京・新宿)ではじめた仮想店舗で扱う商品を4月から4倍の430点に増やした。
利用者はアバター(分身)を登録し、デジタル空間の「バーチャル伊勢丹」での買い物を楽しむことができる。
店員のアバターも配置され、チャット機能を使った接客も受けられる。
友人のアバターと一緒に会話しながら買い物できるようにするなど機能も強化。
三越日本橋本店(東京・中央)や三越銀座店(同)での仮想店舗の展開も検討する。
新型コロナウイルス対策の行動制限は段階的に緩和されているが、休業要請や人流抑制など実店舗での営業制限が求められてきた百貨店で一度遠のいた客足が再び戻るかは不透明だ。
各社は実店舗に依存したビジネスモデルからの脱却を急いでいる。

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