マンション 続く宴1　「都心、出せば売れる」

東京・晴海の人工島に整備する同マンション。2019年に4145戸の分譲住宅のうち940戸を売り出した後、新型コロナウイルスの感染拡大で販売を一時休止していた。

五輪の開催延期で引き渡し時期が遅れるなか、今回は約2年ぶりの販売再開だ。

部屋の広さのほか、3.3平方メートルあたりの価格が近隣の物件より2割ほど安いこともあり、古谷は「五輪開催中に専用ページの登録者が一段と増えた」と話す。

人気が高まりそうな気配が漂う。

「億ション」の買い手は富裕層ばかりではない。

住友不動産は「東京・品川のある物件では1億円以上の部屋の半分以上が会社員世帯の契約となっている」と明かす。

会社員の平均年収はこの20年間で増えていない。

それでも東京23区の新築マンションの発売初月の契約率は好調の目安とされる7割を上回る傾向が続く。

共働きの「パワーカップル」が増えていることや、低金利という資金面での購入環境の変化が大きいからだ。

リクルートの調査によると、20年時点で首都圏のマンション購入者に占める共働きの世帯の割合は59.9%で、01年の35.4%から上昇を続ける。

首都圏の主要駅では再開発プロジェクトも相次ぐ。不動産助言会社トータルブレイン（東京・港）副社長の杉原禎之は話す。

「好立地のマンションは出せば、売れる状況だ」